こんにちは、夕刻のお散歩マスターです
2024年は2023年の流れが一気に加速する年と言われています
終戦後からずっと続いていた米国による間接支配が本当に終わるのか!? というのが自分としてはとても気になっているところです
安部元首相が暗殺されたあたりから、戦後米国が作り上げた間接支配の仕組みの崩壊が目に見える形で進んできているように思えます
私はまだ確認は出来ていないのですが、日米合同委員会が数年前から開催されていないというネット上での噂があり、これについては本当かどうかはわからないのですが、日米合同委員会が普通に機能していた頃であれば起きなかったようなことが2023年には立て続けに起きていました
日米合同委員会というのは、在日米軍幹部と日本の行政トップが定期的に行っていた会議とのことです、そしてこの会議には政治家は参加していません、この会議で米国側から「あーしろ、こーしろ」と指令が飛び、各行政機関(財務省とか。。。)がそれに沿って法を整備したりしていたのです
本来は政治が立法の役割を担っているのですが、ほとんどの法律は行政が起案しそれを衆院・参院で審議可決していくので、米国の意向に沿った法律が出来ていってしまうのです
政治家はその時どうしたかというと、米国が作った自民党が第一党なのでそれに反対するわけがありません
それでも、反対した首相や閣僚が何人かいましたが、東京地検特捜部に逮捕されたり謎の病死をしたり、自殺したりとあっという間にいなくなってしまったのです
もともとの話は江戸幕府崩壊から始まるのですが、ここでは太平洋戦争敗戦からの話をしたいと思います
1945年に英米に反抗して戦った日本が敗戦し米国が日本を占領統治しました
あれだけ米国欧州を苦しませた上に東南アジアの欧米植民地を独立させてしまった日本ですから米国からすると
「これからは絶対服従させてやる」
という意気込みで占領統治したはずです
そこで、日本を民主化させた上で、三権(政治・法曹・行政)、マスメディア、財界の各分野に米国の繰り人形となる有力者をあてがって資金提供をして、見かけ上は三権分立で民主的な国家運営だけども実情は米国のいいなりで動く国を作り上げていったのだと思います
それと並行して米国は韓国に統一教会を作り、元々米国が作ったも同然の自民党と組ませて韓国にお金を流すルートを作りました
そういう組織のそのころの一番の目的は「反共」活動でしたね
そして、少しずつ日本の国力が上がってくると米国のいいなりにならない首相が現れました、田中角栄です
田中角栄は、米国の反対にもかかわらず1972年に中国と国交を結び、これからは中国と手を組んで日本を発展させるという動きに出ました
米国はカンカンに怒りました
そして1976年にロッキード事件で東京地検特捜部に逮捕されて政治生命を失いました
この事件は、ロッキード社の旅客機発注に際しての汚職事件ですが、私は以下のように思っています
米国は自民党に資金援助する方策としてもともと旅客機や戦闘機などの高額の契約を利用していたのです、そういうビジネスモデルはお金を出す米国側が考案して戦後ずっとそのような形で資金を送っていたのではないでしょうか
そうやって日本の政治を米国側に取り込んでいたということです、この事件の関係者の児玉誉士夫は米国が裏社会に送り込んだエージェントと言われています
しかし、田中角栄という米国に反抗する奴が現れたので、その仕組み自体を東京地検にバラして田中角栄の息の根を止めたということです、米国が直接関与していることだから証拠もなにもかもバッチリあるので田中角栄としてはどうしようもなかったということでしょう、それ以降も同様のやり方で東京地検特捜部を使って何人も政治家の息の根を止めています
そして、ソ連崩壊と共に、もともとの「反共」という目的がなくなり、米国傀儡の人たちはお役御免になるはずだったのですが、今度は日本が稼いだお金を略奪するツールとしてその仕組みが使われ始めたのです
そうです、それが「失われた平成30年間」なのです
そのときに活躍したのが日米合同委員会だったのです
産業の分野では米国から様々な圧力を受けて屈してきました
日米繊維協定 1972年
日米半導体協定 1986年
日米自動車協定 1970年代～90年代
郵政民営化 1990年代末～2000年代
日米貿易協定 ずっと
協定が結ばれるたびに米国にお金が吸い取られていったのです
産業だけではなく金融等様々な分野で同様のことが起こり、庶民が知らないうちにどれだけの日本の富が吸い取られていったことでしょう
米国は、平成の時代には政治、経済、行政だけでなく、マスメディア、教育・研究、スポーツ、芸能分野にまで影響力を伸ばしていきました
しかし、2022年頃から雲行きが変わっていきます
平成の時代であれば、何をやっても許されてきた「米国傀儡」の組織の闇が暴露され始めたのです、これまでも暴露はありましたが、メディアが黙殺し、警察も黙殺し実質無かったことにされてきました、むしろ「タブー視」されて誰もがモノを言わなかったのです
ところが、
・統一教会問題(平成のタブー) 宗教界
・ジャニーズ性加害(平成のタブー) 芸能界
・池田大作死去(死去を認めたこと) 宗教界
そして、自民党(政界)
もはや米国からの加護はまったく無いように思えます
恐らく、自民党は2024年末には国会議員がほとんどいなくなってしまっているのではないでしょうか(公民権停止)、統一教会もなくなるでしょう
まさに、戦後レジュームの崩壊です
政治・・既存政党の崩壊
法曹・・よくわからん
行政・・ボスがいなくなって右往左往するだけ? よくわからん
産業・・よくわからないけど嵌っていた会社は倒産するでしょうね
マスメディア・・オーナが変わるのか、よくわからないが劇的に変化はするだろう
芸能・スポーツ・・これもよくわからないが、退場する組織はたくさんあるだろう
まだ政治がようやく動いたところですが、他の分野も間違いなく戦後レジュームが崩壊していくと思います
その後は、一時的に混沌の社会となりますが、植民地のように搾取されることはもうなくなると思うので
皆で頑張れば豊かになる社会を本当に作れるのではないかと思っています
まずは2024年に全てが崩壊するところからです、みなさん、何があっても落ち着いて未来を見据えて生きていきましょう!!
教育についても言いたいことがたくさんあるのでまた今度記事にしたいと思います
